着雪注意報とはどういったもの?基準などを知る

自然・気候

着雪注意報は、気象庁が発表する気象注意報の一種であり、気象庁においては「著しい着雪により災害が発生するおそれがあると予想したとき」に発表するものとされています。

具体的な例としては、「雪が付着することによる電線等の断線や送電鉄塔等の倒壊等の被害が発生する(気温0℃付近で発生しやすい)おそれのあるとき」が挙げられています。

こちらは「警報」の区分はなく、注意報のみが発表されます。

基準

着雪注意報は、発表する上での「基準」が存在し、それに応じて発表されます。基準は地域ごとに差が見られ、必ずしも全国的に統一した条件にはなっていません。また、数値基準がない地域もあり、人による総合的な判断の下発表が行われている場合もあります。

都市基準
札幌市気温0℃くらいで、強度並以上の雪が数時間以上継続
仙台市(西部)大雪注意報の条件下で気温が-2℃より高い場合
新潟市・著しい着氷が予想される場合
・気温0℃付近で、並以上の雪が数時間以上降り続くと予想される場合
金沢市著しい着氷(雪)が予想される場合
東京23区
※発令は区ごと
大雪警報の条件下で気温が-2℃~2℃の時
名古屋市著しい着氷(着雪)が予想される場合
大阪市・24時間降雪の深さ:平地20cm以上 山地40cm以上
・気温:-2℃~2℃
広島市
※発令は区ごと
・24時間降雪の深さ:平地10cm以上 山地30cm以上
・気温:0℃~3℃
福岡市・大雪警報、注意報の条件下で、気温-2℃~2℃、湿度90%以上

基本的に、気温が0℃前後の場合を目安としている地域が多くなっています。なお、大阪市の基準については、大雪警報の発令基準よりも厳格であり、実質的に発表されることが考えにくい指標が用いられています。

発令頻度

着雪注意報は、雪が多い地域では発令される頻度は全体的に多くなっています。但し、気温0℃前後という比較的「湿った雪」を想定しているため、北海道・北日本など非常に寒冷な地域では、真冬に強い寒気が入る場合などは発表されにくくなります。一方、山陰〜近畿北部〜北陸〜新潟県内などは「湿った雪」が降りやすいため、強い寒波の場合も発表されやすい存在と言えるでしょう。

温暖な地域の太平洋側では発令頻度は少ない一方、関東のように「南岸低気圧」によりある程度の時間湿った雪が降るケースが見られる場合、時に発表される地域もあります。

地域により基準に大きな差があるため、同じような降り方・同じような気温であっても、比較的頻繁に発令される地域、ほとんど発令されない地域に分かれやすい注意報と言えるでしょう。